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NAOSITE : Nagasaki University's Academic Output SITE >

NAOSITEについて

長崎大学学術研究成果リポジトリ:NAOSITE

長崎大学学術研究成果リポジトリ:NAOSITE ( Nagasaki University's Academic Output SITE ) とは、長崎大学で生産された学術研究成果(紀要論文・学位論文・学術雑誌掲載論文・学会発表資料や各種教材など)を電子的に登録・保存し、インターネットを通じて広く世界中に発信する、新しい「電子的書庫」です。
長崎大学に所属する研究者の方の研究成果を一元的に収集・保存し、誰もが無料で利用できるように広く公開しています。

システム的な特徴

NAOSITEは、国際標準である OAI-PMH ( Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting ) というプロトコルに対応しています。このため、NAOSITEに登録された学術研究成果は、他の検索システムからも検索することができます。
Googleをはじめとする各種検索エンジン等からも見つかりやすいしくみとなっており、多くの人が利用することができます。

他大学の状況

NAOSITEのような、研究者が所属する機関における研究成果を収集・公開する電子アーカイブ ( 「機関リポジトリ」といいます ) は、世界中の大学等の研究機関で構築が進んでいます。
日本国内でも、100以上の大学が、機関リポジトリの構築と研究成果の公開を進めています。

世界中で構築されている機関リポジトリについて、スペインの研究機関が、独自にランキングを発表しています。
長崎大学のNAOSITEは、世界の機関リポジトリ中で第32位(日本の機関リポジトリでは、第6位)という高い評価を受けています (2011年7月現在)。

関係する政策等

学術情報基盤の今後の在り方について(報告)-以下抜粋-

文部科学省
科学技術・学術審議会 学術分科会 研究環境基盤部会 学術情報基盤作業部会(H18.2.23)

2.学術情報基盤としての大学図書館等の今後の整備の在り方について 3.今後の対応策
3.2 電子化への積極的な対応
(エ)機関リポジトリの推進

 今後、我が国が知的財産立国を目指すためには、知の創造と活用を図ることが重要であり、我が国の研究資源の多くを有する大学にあっては、研究成果等を積極的に発信し、社会に還元することが強く求められている。

大学は我が国の多くの研究資源を有する機関であり、その研究成果等を積極的に発信することは学内の教育研究活動を活性化させるだけでなく、我が国の学術情報の円滑な流通や社会貢献の観点からも重要である。

これまでも、大学図書館は学位論文や研究紀要等の学内で生産された学術情報を収集、組織化と提供を行ってきたところであるが、学術情報の収集力の強化はもちろんのこと、学内で生産された学術情報の組織化と発信力をより強化することが必要である。

特に、現在、大学内の研究者・教員が生産する研究成果、教育用資料等が最初から電子的形態を持つことが一般化しつつある中で、学内で電子的に生産される研究成果、過去の資料を電子化した資料、電子的教材などを、大学図書館等が中心となり蓄積保存し、メタデータを付すことによってインターネットを通じて利用者の便に広く供する「機関リポジトリ」への取組みが、教育研究活動を一層推進し、大学からの情報発信を強化するための方法として、世界的規模で進みつつある。我が国においても、千葉大学、早稲田大学、北海道大学等で構築の試みが開始されており、大学からの情報発信力の強化や、大学の社会に対する説明責任の履行の観点から、またオープンアクセスへの対応という観点からも、有用な手法であると考えられる。

また、各大学の教育研究活動の活性化に資するため、さらに、我が国の学術情報の流通の促進を図るためにも、各大学は、学協会との連携を図りつつ、機関リポジトリに積極的に取組む必要がある。その場合、大学図書館は機関リポジトリの構築・運用に中心的な役割を果たすことが期待される。

文部科学省においては、国立情報学研究所が行う機関リポジトリ構築・連携支援事業などを通じて、そのような取組みの支援を行うことが考えられる。

なお、学術論文等の著作権は、出版者が保持している例が多いが、我が国の学術出版においては、必ずしも権利関係の整理が明確になっていない例も多く、取扱いには十分留意する必要がある。また、研究者自らのアーカイブ作成にはインセンティブが不足しているとの意見もあり、機関リポジトリへの理解の増進と具体的な推進への取組みの工夫が必要である。

長崎大学中期計画書- 以下抜粋-

Ⅳ 自己点検・評価及び当該状況に係る情報の提供に関する目標を達成するための措置
2 情報公開等の推進に関する目標を達成するための措置
○ 学外に対する情報提供事項のデータベース化の推進計画とそのための体制整備
  • 国内外に学術情報を発信するため,各分野にわたる既存の学術情報を整理するとともに,国際共同研究を推進していく過程等で得られた学術情報を国際的に活用できるよう附属図書館を中心に学内組織を整備し,データベースを構築する。

 

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